7月の小売全体の業績はパンデミックが落ち着き、モノからコト消費へ移行しているのにも関わらず、米国商務省の発表によると、すべてのセグメントで前年比で増加し、売上高は前年比11.5％増、2019年比23.2％増となりました。
電化製品売上高は、昨年10.7％、2019年から4.6％増加。アパレルは昨年から52.8％、2019年から19.4％増加。百貨店は昨年から25.5％、2019年から9.8％増加。加えてパンデミックの影響を受け、昨年も悪くないと言われていた分野ですが、スポーツ関連商材の売上高は前年比18.2％増加、2019年からは44.3％増加しました。家庭用品の売上高は昨年から19.1％増加、2019年からは24.3％増加しました。また、無店舗販売（主にEC販売）は昨年からわずか0.21％増加しましたが、2019年からは28.2％増加しました。
中でもアパレルのこの3年の落差は非常に大きいものがありました。ただ今後デルタ株の蔓延などにより、どのような業績の推移になるかは定かではありませんが、今後の消費傾向はどうなっていくのでしょうか。
参考:商務省HP
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